トーホー（8142）

外食産業の厨房を支える業務用食品卸は、国内で約4兆円規模を擁する巨大市場である。その中でトーホーは専業卸として国内首位に立ち、35都道府県と海外4カ国に営業網を張る。事業は飲食店へ食材を届ける卸売、プロの食材店「A-プライス」での現金卸売、業務支援システムや厨房機器を担うソリューションの三本柱で構成される。九州や近畿では2割前後の高いシェアを握る地盤の厚さが持ち味だ。2025年9月には三協食鳥をグループに迎え、不振の食品スーパー事業からは完全撤退。外食に経営資源を集中させる姿勢が鮮明であり、自社焙煎コーヒーやPB商品「EAST BEE」など独自色も光る。

過去最高の営業利益と聞けば順風満帆に映るが、内実はやや複雑である。2026年1月期は売上高約2597億円、営業利益約78億円と増収増益で着地し、利益はともに過去最高を更新した。もっとも主力の卸売と現金卸売はいずれも営業減益。シンガポール子会社の採算悪化や運賃高が重荷となった。それを補ったのが、撤退した食品スーパー事業の赤字消失と新規子会社の寄与である。今期は売上高2740億円、純利益48億円と再び最高益を見込む。万博特需の反落をこなしつつ国内外食の堅調が続くかが、増益持続の蓋然性を左右しよう。

株価は、2月の株式分割を経て、4月下旬には一時1400円台を付ける場面もあった。だが5月に入ると上値が次第に重くなり、じりじりと水準を切り下げて、足元は1300円台後半での推移が続く。短中期の方向を示す25日移動平均線は下向きに転じており、株価も同線をやや下回る位置にあるため、目先の上昇の勢いは鈍いといえよう。もっともPERは9倍前後と低水準で、PBRも1.2倍程度（執筆時点）にとどまる。分割後の年間配当を前提とした利回りは4%台半ばと厚く、実質連続増配の方針も下値を支える材料となりやすい。まずは25日線の奪回が当面の焦点となろう。