週末・休日版コラムでは、銘柄や相場や経済についての直接的な話ではなく、むしろ、そこから離れたところからの目線でお話ししますが、最後は株式投資にもつながるような話もご披露したいと思います。
かなりくだけた内容ですが、週末・休日版という事でご了承いただき、お付き合いください。

朝起きてNYの株価動向をチェックする際、まずはやはりダウ平均の数値が気になり、
次いでナスダック、S&P500、という順番でチェックを行っている投資家の皆様は多いのではないでしょうか？
日経平均株価も同様に、「存在感」としては未だに日本を代表する株式指標である事に疑問の余地はありません。

しかしながら、日経平均を「ベンチマーク＝参照数値」として運用を行っているファンドは、どんどんとその数が減少しています。
一番端的な例としては、GPIFのベンチマークがTOPIXメインになった事からも窺え知る事ができましょう。

日経平均株価の定期銘柄入れ替えは、例年10月第1営業日に実施されます。
今年のスケジュールでは、実際の入れ替えは10月3日が見込まれており、9月30日の終値ベースでリバランスに伴う売買インパクトが発生する事が見込まれております。

採用候補銘柄として本命視されているのは日本電産（6594）、除外候補銘柄として本命視されているのはユニチカ（3103）ですが、果たしていかほどのリバランスインパクトが発生するのでしょう？

はい、TOPIXの銘柄入れ替えほどのインパクトは発生しないものと考えて宜しいように思います。

海外投資家勢の一部には、随分と前から、日経平均不要論というものまで存在しており、
それが4月の市場再編を経て、日経225ではなく、「日経スタンダード指数」こそ株価指標としては「適格」なのではないかという議論まで呼んでいる模様です。
JPXの市場再編が行われたのですから、実勢を反映していなかったり、利用価値が乏しいと思われる株式指標は、これを機会に整理・再考・改編されるべきように思います。

日経平均株価の定期銘柄入れ替えに、昔のように、懸念すべきほどのインパクトは存在しない、とお考えいただいて宜しいでしょう。

執筆：木村泰章