赤阪鐵工所（6022）
舶用ディーゼルエンジン専業メーカー。造船・防衛関連銘柄として注目。
直近1Q業績は大幅増益で着地。海事立国政策や防衛予算増額を背景に受注環境が好転しており、収益性も大きく改善している。好業績と造船業界への期待感が強く評価された形で株価は高値更新。政府の安全保障戦略における艦艇整備需要や老朽船舶更新サイクルの本格化により、中長期的な業績拡大期待が高まっている。今期は受注残高の積み上がりが業績を下支えする構図となり、専業メーカーとしての技術力が再評価されつつある局面にある。ただし、板が薄いため乱高下には注意が必要だ。

要興業（6566）
主に東京都心で総合廃棄物処理業を展開。
10月14日に大栄環境が27.62％の株式を取得し持分法適用関連会社化したことで、業界再編の新たな動きとして市場の関心を集めている。大栄環境グループとのシナジー効果により、首都圏での処理能力拡充や廃棄物処理法改正への対応力強化が見込まれる。また、サーキュラーエコノミー推進の政策環境も追い風となり、今後は資本提携を活かした営業基盤の拡大と収益改善が焦点となりそうだ。提携効果が本格化する今期後半以降の業績反転に期待がかかる。株価は急騰後に落ち着いた動きだが、もみ合い上放れに期待がかかる局面。

サイバーソリューションズ（436A）
法人向けメールセキュリティ事業で情報漏洩対策需要を取り込む。
10月23日に東証グロース市場へ新規上場。2026年4月期は売上高31.26億円、営業利益12.32億円と高い収益性を見込んでおり、営業利益率39.4％という水準はソフトウェア業界でも際立つ。メール無害化技術を核としたセキュリティソリューションは、企業の情報漏洩対策として必須性が高く、ランサムウェア攻撃増加などサイバー脅威の深刻化が追い風となっている。上場後の株価は公募価格1380円を上回る水準を維持し、IPO直後ながら市場の評価は堅調と言えよう。今期はストック型収益基盤の拡大と新規顧客獲得が業績成長の鍵を握るとみられる。なお、高市首相は「サイバーセキュリティ庁」の新設構想を提唱しており、関連株としても見ておきたい銘柄だ。