こんにちは。加藤あきらです。
今回はいつもとは違った切り口で執筆した特別コラムをお届けします。
「投資戦略室」とは別の目線でお楽しみ頂ければと思います。


[プロローグ]
今年の6月に日経平均30,000円を突破する！？
嘘だと思うだろうか？

にわかには信じ難いことだが、一連のウイルス騒動はじめ、このようなシナリオが裏で描かれているという。

「昨秋より新型ウイルスの発生に注意喚起し、今年初めには一気に感染拡大によるパンデミックへと発展する可能性がある。」
このことを再三にわたり指摘してきた私が、次にどうなるのかを書いておきますので一つの備えとしてお考えください。

ちょうどひと月前の株座談会（2/24）でも政府・日銀の対応が遅れれば「日経平均は19,000円になる」と話したが、事態はより深刻の度合いを深め、結果的にはそれ以上の瓦落（がら）となった。

投資家にとっては受け入れがたい現実を目の当たりにしている今、もはや知らなかったでは済ますことができない。
この期に及んで日経平均30,000円なんて信じられないという方も多いだろうから、噂や都市伝説レベルで読んでいただいても良いだろう。

【株式市場はこのまま下げ続けるのか？】
まず、今の相場は新型ウイルスの動向に振り回されているとしても、4月下旬には落ち着いてくるとみる。
株式市場の本質的な下落要因は新型ウイルスと切り離して考える必要があることは再三述べてきた通りであるが、ウイルス騒ぎの裏で起こっていることは何なのか？

ちなみに“ウイルス”というのは厄介で、仮に株式市場が下げ止まったとしても簡単に収束するとは考えない方がいい。
このウイルスというのは人類にとってインフルエンザ同様に収束するものではなく、共生していくべきものと考えるべきであろう。

この週末には100年前に猛威をふるったスペイン風邪と比べる日経新聞記事もあったが、これの収束までには2年～3年かかったとされている。
さらに、比較的近年に発生のSARS、MERSなどと比較する記事もみられるが、トマトとキュウリを比べるような話に大した意味など無いと考えている。
ただ、その間の株式市場の動きはどうであったかというと、ウイルスが蔓延して収束するまでずっと下げ続ける事はなかった。

むしろこうしたショック安後はいずれも上昇したという事実は投資家として留め置くべきことだろう。
したがって新型コロナに関してもそうなる。
もっともウイルスで下げたという前置きに照らし合わせた場合だが、このまま下げ続けるという不安を抱える必要はない。

では、上記の4月下旬というのは何のタイミングなのか？


【陰謀論と深い関係？世界シナリオとは？】
そもそも、なぜこのタイミングで新型コロナウイルスが流行したのか？
これには陰謀論も交えて諸説ある中で、有力視されているのが米国CIAによって人工的に作られたものであるという話は聞いたことがあるかもしれない。
私も元来、陰謀論とは距離を置いていたが、3.11以降は意識的に調べるようになった。

当初は金融市場を下落させるのが目的ではなく、あくまでも強大化した中国の経済的な意味合いを弱めるためであったとされる。
世界がグローバリゼーションの掛け声の下、ヒト・モノ・カネ、そして情報が縦横無尽にネットワーク化される過程で、国際金融資本家を中心として中国に多大な投資が行われ、その恩恵を享受してきたとされる。
しかし、その過程で実体経済では“デフレ”が世界中にばら撒かれるとともに、低金利環境が続き金融経済が発展してきた。
アベノミクスにみられる緩和バブルもそれを助長した一つの例とみてよいだろう。そして、2015年のチャイナ・ショックでそれは一区切りを迎えたわけである。

個人投資家でも“億り人”と呼ばれるスター投資家を生み出したこの緩和バブル相場だが、2016年の黒田バズーカに代表される大規模金融緩和で、緩和バブルの第2章が幕を開けた。
そのままトランプ相場に突入し、半ば力業的な強引な株価吊り上げで米国株は史上最高値を更新し続けたのである。
しかし、この金融経済が限界に近づきつつあることをふまえて最終的には“金融リセット”が企てられている。
日本株バブルというのは、この金融リセットがより確実に遂行されるために必要不可欠なプロセスに他ならない。

この過程において、いわゆる日経平均30,000円シナリオにみられるような緩和バブルの総決算が演出される手筈となっており、今世界で進んでいるリスク資産を現金化する動きから一転、日本株へと怒涛の如く押し寄せる資金流入につながってくるとされているようである。

2016年のトランプ政権誕生から北朝鮮のミサイル発射問題、米中の覇権争い、そして原油安ショックから巻き起こる中東問題も絡めて、実はこのようなシナリオが裏で描かれ、現在進行形といえよう。

そんな中で、いや、まさか日本がと思われるかもしれないが、その片鱗は既にキャッチしてある。
それには日銀の金融政策と、今年は何と言っても東京オリンピックイヤーであることが大きなカギを握っている。


【発射の狼煙はいつ上がるのか？】
当然、そこに中心となって絡むのが日本政府であり、私が再三にもわたって「日本株上昇の契機となるのは政策発動」としてきた理由でもある。

ではなぜ肝心の財政出動が遅いのか？
遅いのではない、既に絵が描かれていたと考えたほうが納得するだろう。

人類にとって相応のリスクをもたらす未知のウイルス禍であるが、そもそもなぜ人工的と疑われているのだろうか。
世界銀行が2017年7月に発行したとされるパンデミック債が2020年7月に償還期限を迎えること然り、米マイクロソフト創業者のビルゲイツ氏がワクチン開発に本腰を入れてきたこと然りだが、これはほんの一コマに過ぎない。

本筋はやはり今回の新型ウイルス騒ぎが世界中で過剰演出されていることも無関係ではなく、各国がこぞって巨額の財政出動を行う上での大義名分こそが必要であったと考えるべきだ。

米FRBはこの度政策の方向転換を鮮明にし、直近では量的緩和の無制限資金供給を行うとして、米国債、住宅ローン担保証券（MBS）の買入、さらにCP、消費者ローンなども含めて事実上の「何でも買います！」宣言をしたこととなる。場合によっては条件つきで社債や株式まで対象拡充が図られることとなる。

いわば財政の大盤振る舞いである。これを裏付けるのが「MMT」と呼ばれる現代貨幣理論であり、政府の借金を無限に増やし続けても国民生活にも財政にもなんら悪影響はないとする、これまでの緊縮財政を真っ向から否定するものだ。
そして、上記のMMTに関して壮大な実験場にされるのが日本である。

【なぜ日本株がバブルになるのか？】
その正当性をうたうための新型ウイルスの脅威を最も象徴する出来事として、歴史と伝統ある「オリンピックの中止」が宣言されるのであって、この重要な意思決定の役割を担うのは開催国である日本に他ならないのである。

しかしこれは表向きの話であって、オリンピックの是非についての最終決定権は日本にあるわけでなく、非政府組織であるIOC（国際オリンピック委員会）も運営資金は放映権料販売とスポンサーによって賄われていることから、実際のところはこの資金の出し手によって決定がなされることになる。
さらに言えば、歴代会長はヨーロッパの貴族階級が歴任してきたことからも、国際金融資本と深い結びつきがあることは容易に想像がつく。

そもそも今回のショック安は、国際金融資本家をはじめ、これにつながる政府系ファンド（SWF)などが一気呵成に売り浴びせし、終いには不意打ちを食らった超富裕層なども現金化を急いだことにより、連続的な瓦落が引き起こされた、との推測に立つ。

これにより各国の中央銀行とりわけ日銀に対して事実上、無制限の量的緩和を強制されるとともに、日本政府はオリンピック中止とあわせて巨大な財政出動をぶち上げる必要に迫られ、それが短期バブルの合図となるだろう。

前段で債券バブルが発生したのは緩和マネーの受け皿となったのが債券であっただけで、これには各国の中央銀行が最後には買い取ってくれるとの安心感があったからであろう。
今回もし株式バブルが発生するとすれば、最後の買い手として日銀が控える日本株を買うというのが最も安全ということになる。リスク回避で一斉に現金化された世界のマネーを引き寄せるのがこの安心感に他ならないであろう。

また、先日の東証REIT指数においても発生した瓦落の展開は、不動産担保信用の危機的事態を促し銀行セクターの経営悪化につながりかねないとの懸念が浮き彫りとなった反面、不動産セクターにおける証券化をめぐる規制緩和とが同時発生的に起こることによって、後にインフレが引き起こされる可能性が高まると言えるだろう。

さらに、原油価格下落によって安価なエネルギーがばら撒かれ、これに伴う中東情勢の緊迫化も、最終的には原油価格の急騰を引き起こすことでインフレ圧力が増長されることとなろう。


【株価上昇は本当に起こるのか？】
話しを整理しよう。
年内に、いや、早ければ6月には誰の目にも明らかな株価上昇が見られることになろう。
というより、この機を逃して政策発動しても後の祭りとなる公算が大きい。

このわずか1か月間で日経平均24,000円から16,000円まで急落した凡そ8,000の値幅である。
上記の世界シナリオに則って緊縮財政の放棄＋インフレ条件が全て揃うならば、これを3か月の間で倍返しして32,000円をつけることになっても別に驚きは無いが、タイムリミットがある中でどこまで上値を伸ばせるか。
いずれにしても日本政府が財政の大盤振る舞いで緊縮財政を放棄することができれば、そこから先は早期に決着がつくことを想定している。

※4月に経済対策実施で相場スタートの場合
・2020年4月
日経平均：16,000円～19,000円
東京五輪の中止と大規模な経済対策を発表か。
「中止」と「対策」これがウイルス悪材料出尽くしの合図となる。
仮に「延期」決定の場合には対策もそれなりのものに。

・2020年5月
日経平均：19,000円～24,000円
原油安ショックを打ち消してまずは21,000円目指す。
企業決算では想定上回るショッキングな来期見通し続出。

・2020年6月
日経平均：24,000円～30,000円
世界的に必要以上の経済対策を施したことにより、高値更新。
株価上昇に歯止めがかからないだけでなく、景気も過熱。
原油価格は地政学リスクの高まりに伴い急騰を演じる。


【株価上昇で何が起こるのか？】
1980年代の平成バブル、2000年のITバブル、そもそもバブルは異常事態である。

この過程で急騰する株が続出し、中には連続ストップ高で値つかずの銘柄や10倍株もポンポン飛び出すこととなっても不思議ではない。

異様とも言えるショック安で「下げなくても良い所まで下げている」、そして過去に類を見ない「異例の経済対策規模」と異例づくめなのだから、逆の展開になれば倍々ゲームになって当然だろう。

現在の経済環境をいま一度確認する必要があるだろう。

大量に溢れ返ったマネーの受け皿が本当に現金だけなのか？
大量に紙幣を刷った後のインフレ転換することは無いのかこの機会によく考える必要があるだろう。

強烈な株高、そしてインフレに備えてください。
その過程で何をすべきか、儲ける投資家ならピンと来ているはず。

そう、株は誰も保有したくないと考えるときにこそ仕込むのが鉄則。

【世界の富裕層は仕込んでいる】
著名投資家のウォーレン・バフェットは新型ウイルス懸念でも株式は売らず、むしろ株買いに動いているようだ。
投資において最も簡単なのが「大暴落後に買うこと」だ。
これ即ち「当たる万馬券」を掴んでいるようなもの。

今案内中の桜株賞「あすなろ万馬券銘柄」は、今話したシナリオの入口となるかもしれない。
このコラムを読んだ人だけが知れた特別なメッセージと受け取っていただいてもよい。
とにかく株式を保有しておくことの重要性を改めて強調しておきたい。