為替110円割れも日経20000円堅守は立派
さすがに最近のイケイケムードにブレーキがかかった本日の相場でしたね。
9時半過ぎに為替ドル円が110円を割れ、その後も弱含み推移したので無理もないかと思いますが、その中で日経平均が20000円維持したのは立派だと言えるのではないでしょうか。
米債金利は2.18%と若干上昇しており、さしあたってのリスクオフ材料はない中で円高が進んできたのにはその意図を汲み取る必要があるかと思います。
今週は英国総選挙やメジャーSQといった市場の重要イベントも控えているため、各機関投資家の思惑や仕掛けも働きやすいタイミングと言えます。
オプションの権利行使価格も日経平均20000円あたりは集中しているはずですので、熾烈なバトルが繰り広げられることが予想されます。
日経先物とドル円の売り仕掛け的なものであれば一過性の動きで済むと思われますので、押し目はしっかり狙っていきたいところです。
ただし、直近急騰して相場が崩れ気味のエムアップ(3661)やガーラ(4777)は押し目なのか何なのか判断がつきません。ビットコインのような動きしてますので。(笑)
それとは別に、日本株は今年勢いに乗っていると言えますが、少し気になるニュースを見かけたのでご紹介しておきたいと思います。
情報ベンダーのブルームバーグでは米ゴールドマン・サックス証券の指摘で、米国人の投資家は円高の影響でドルベースの投資リターンが上向いている今でも日本株を投資先としてあまり関心を示していないという内容です。
同社のアナリスト3氏は6/1付のリポートで、「当社の最近の米国投資家訪問では、日本株に対する関心は総じてかなり低かった」とし、ロング(買い持ち)のみの米国投資家の大半が引き続き「日本株をアンダーウェートしている」ことに触れているそうです。
米国投資家が日本株にあまり関心がない理由として、「憲法改正が優先され、経済改革が後回しになること」への懸念や「為替に引きずられやすい特徴」があることを挙げています。
このほか、先進国経済では欧州株、アジアでは中国、韓国といった新興国市場の方に関心があることや、最近の米国債利回りの低下でドルが対円で下落する可能性があることなどが、日本株への関心をそいでいると指摘しています。
ただ、同リポートでは輸出が日本の国内総生産(GDP)に占める割合はもはや20%に満たないと指摘しながらも、これが米国人にまだ理解されていない模様を伝えています。
すでにリーマンショック以降で、日本企業の円高抵抗力はさらに高まっておりますし、収益面でも効率面でも大きく改善しています。
大きく水準を底上げした日本の主力企業は今後セクターローテーションで見直し買いが入ってくる可能性があると言えます。
調整気味の機械セクターなどもそろそろ売り一巡じゃないでしょうか。
ツガミ(6101)、牧野フライス(6135)などがそうですし、別の観点からはローツェ(6323)など戻り歩調の銘柄も併せて注目しておきたい銘柄です。
余談ですが、最近良いCMを流しているシステナ(2317)も興味をかきたてられる企業だと思いました。
【 相 場 の 格 言 】
『神の怒りに触れる相場でも、最後は需要と供給』
それでは、明日に希望をつないで慎重にかつ大胆に取り組んでまいりましょう。
執筆:加藤あきら
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