閑散相場でも買い集中
株式新聞は15日、総務省が2019年7月から、中古スマートフォンを購入した消費者がどの通信会社でも選べる体制を整えると報じている。日本通信に対しては、格安スマホ需要拡大による業績へのポジティブな影響を期待した買いが入った模様。
日本テレホン(9425)
同社も総務省が中古スマートフォンを購入した消費者がどの通信会社でも選べる体制を整えるとの報道を受けて上昇している模様。市場では買いが殺到しておりストップ高となっている。
省電舎ホールディングス(1711)
省エネコンサル事業の草分企業。太陽光発電施設の施工販売を軸に再建中である。市場では監理銘柄の指定解除を引き続き材料視しており、短期資金を巻き込んだ買いが集中している。
無料新着記事
-
トランプ2.0相場を来社された会員様と一緒におさらい
あすなろ動画【ASUNARO CLUB】
(2025/02/01 17:00)
-
その銘柄、つい抱えてしまっていませんか?
取り組み注意銘柄
(2025/01/31 17:00)
-
愛知製鋼(5482)が9連騰の鬼連チャン!+39.80%UP!
あすなろレポート〈夜版〉
(2025/01/31 17:00)
-
日本株のトランプ
億男W直伝 勝利トレード攻略法
(2025/01/31 17:00)
-
フタバ産業(7241)の3Q決算発表から見えてくる事
木村泰章の機関投資家が読むコラム
(2025/01/31 15:00)