電気自動車（EV）の普及が商機
田中化学研究所（4080）
1.リチウムイオン電池等2次電池向け正極材料専業。粒子形状制御技術などがコア技術。環境対応車（EV）用途へ注力しており、製品生産設備を増強。住友化学の傘下。
2.欧州議会が3日、21年比の自動車の二酸化炭素削減幅を40％に引き上げる案を採択したことが伝わっている。大幅な削減目標の推進は、環境負荷の低減に加え、電気自動車（EV）の普及につながることで、部品等を手掛ける企業に注目が向かうだろう。
3.同社では、50億円を投じ正極材の生産能力を6割増強、2019年7月に稼働予定である。また、スマホ・電動工具向け生産設備の一部を車載向けにシフトしており、市場拡大の期待が大きいEV関連への取り組みは、程なくして株価の高評価として表れるだろう。
1.リチウムイオン電池等2次電池向け正極材料専業。粒子形状制御技術などがコア技術。環境対応車（EV）用途へ注力しており、製品生産設備を増強。住友化学の傘下。
2.欧州議会が3日、21年比の自動車の二酸化炭素削減幅を40％に引き上げる案を採択したことが伝わっている。大幅な削減目標の推進は、環境負荷の低減に加え、電気自動車（EV）の普及につながることで、部品等を手掛ける企業に注目が向かうだろう。
3.同社では、50億円を投じ正極材の生産能力を6割増強、2019年7月に稼働予定である。また、スマホ・電動工具向け生産設備の一部を車載向けにシフトしており、市場拡大の期待が大きいEV関連への取り組みは、程なくして株価の高評価として表れるだろう。
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