お休み中のところ失礼いたします。

今回はあすなろ納涼祭SPバージョンということで、お盆休み明けの相場展望をお送りしたいと思います。

決算ラリーで短期トレードが活発化したのも今は昔、手掛かり材料難に陥りやすくなるため、個人投資家のウェイトが高い新興市場は厳しい展開を余儀なくされると言えます。

こうした地合いの特徴をおさえた攻略法、まず一つ目は薄商いの中での超短期トレードもしくは少ない資金が流入するだけで株価が跳ねやすい低位株トレードになります。
いずれも9月初旬までの期限付きと割り切って臨む必要があります。

さらに二つ目は、7月ですでに決算発表を終えていた銘柄を含め、初動を捉えた短期資金が抜けた後の好業績株を中長期目線で拾っていく投資が有効となります。

投資家ごとに得意とする時間軸は異なるかと思いますが、いつも話しているように時間軸に合わせた値幅設定が重要となります。

くれぐれも短期軸で銘柄を選定しておきながら大きな値幅を狙ってみたり、中長期軸で銘柄を選定したにもかかわらずわずかな値幅で損切ってしまったりしていては、トータル損益をプラスにすることは難しいでしょう。

あとは銘柄を分散し過ぎること、これもよく陥りがちな過ちです。
銘柄を分散してリスク分散しているつもりが、かえってリスクを高めている事実に気づきにくいと言えます。
どういうことかと申しますと、仮に十数銘柄を保有する一つが20～30％上昇しても、その他の銘柄の損失を補うことができず、利食いをためらっているうちに時機を逃してしまいます。

さらに、一銘柄あたりの投資金が少ないため、一律で5～10％下げてもいつか戻ることを期待してポジション縮小が遅れます。
これはつまり、市場のリスクにさらしている金額は変わらないため、市場全体の暴落に巻き込まれた際に損失額が甚大になりやすいのです。そこには少ない投資金であると侮ってしまい、かえって危機感を鈍くなってしまうというジレンマがあります。

こうした投資家が陥りやすいワナをあらかじめ意識しながらポートフォリオ管理することがこれまで以上に重要になってくると考えています。

まず新しく銘柄選定する前にこれまでの取り組み方の見直しを含め、ポートフォリオを総点検しておくのがよいでしょう。

ある程度整理がついたら、次は実体経済の悪化に耐えうる企業のファンダメンタルをチェックしましょう。

株価のバリュエーションもPERよりPBRをより重視して、今後業績の下方修正が出てくる可能性のある銘柄は極力避けるようにしましょう。

また、極端に配当利回りが高くなっている銘柄も選球眼を厳しくしていかなくてはなりません。それは減配リスクが高まるためです。配当利回り以上に株価が下落してしまっては元も子もありません。

少し銘柄例を挙げておきましょう。

合同製鐵（5410）、共同印刷（7914）、エノモト（6928）、三洋工業（5958）、極東貿易（8093）と業種も特性もバラバラですが、PBR重視でスクリーニングをかけていくとまだまだ沢山あります。

ここまでの相場の流れからお盆明けの重要なキーワードは“政策発動”が有るか無いか、それはいつか？ということに尽きると思います。

米国はトランプ米大統領がしきりに利下げ催促しておりますし、世界もそれに追随しています。

おそらく日銀も動かざるを得なくなってくるかと思いますが、今の株価水準では中途半端で動けないでしょう。
私は先日の【加藤あきらのボーナスラッシュ銘柄】のご参加者様にはその重要な日柄についてすでにお伝えしています。

いずれにしても、最近のアルゼンチンなど新興国通貨が深刻な事態に陥っていることをふまえますと、あまり馴染みの無い国の通貨などが危機的に売られて、世界の金融当局が協調して政策発動するタイミングが来るかと思います。

それは間違いなく実体経済とはかけ離れた【余剰な金融緩和】であり、相場は【バブルへと発展】していくものと思われます。

最近の米国債で長短金利の逆転現象が起こったことで景気後退までのカウントダウンが始まりました。

概ねこうした現象がみられてから20か月程度の歳月で実際の景気後退に入っていくのが過去の事例からも分かっており、その前には必ず市場のブーム（暴騰）とバースト（暴落）がセットになります。

2000年のITバブルも2005年から2006年にかけての資源バブルも同じような市場メカニズムで発生し、その後暴落しています。今回はAIバブルでしょうか？

今週米国が一晩に800ドル安して今年最大の下げ幅と言われましたが、これも債券の逆イールド現象でアルゴリズムの売りプログラムが発動したフラッシュショックの類でしょう。
AIが全て悪いとは思いませんが、人間の暮らしが効率的すなわち便利で豊かになる過程ではこうした弊害も必要なのかもしれません。

まとめますと、まず中期的に10～12月にかけてはトランプ米大統領が株高にしたがっていることを先のコラムでも書いたとおりで、8月下旬～9月上旬は年内で最も魅力ある投資機会となることでしょう。

そして年末から来年2月にかけて調整期間を設けて、来年の米国大統領選挙に向けて乱高下しながらも株価水準は大きく押し上げられていくことを想定しています。
およそ日経平均の年間値幅は4000～5000円ですので、目先の底値が確定したらその分の上値として22000円なのか23000円なのかは不明ですが、それくらいを見込んでおけばよいということになります。

トランプ砲が飛び交う相場で先のことを考えても仕方ないとは言いながら、逆にこの為政者の意図を理解して相場をみると、案外勝ちやすい相場になっていくかもしれません。

目先2週間程度はシートベルトをしっかりと締めて資金管理をしていただきながら、来たる勝負どころで全力勝負できるようにマーケットのシグナルとトランプ米大統領の発するメッセージを見逃さないようにしていきましょう。


【 相 場 の 格 言 】
『良い手を指そうとするよりは、悪い手を指さないように自戒する』

それでは来週も希望をつないで慎重にかつ大胆に取り組んでまいりましょう。

【本日ご紹介した銘柄】
合同製鐵（5410）
共同印刷（7914）
エノモト（6928）
三洋工業（5958）
極東貿易（8093）

執筆者：加藤あきら