日本スキー場開発(6040)

1.長野県や岐阜県、群馬県など多数のスキー場を運営しており、スキー場運営に関するコンサルティングも行っている。M&Aを積極的に推進している日本駐車場開発の子会社でもある。

2.ウィンターシーズンではリフト券売上が主な収入で、小雪対策等も推進し売上の安定化を図る。近年、長期滞在する外国人客も増え、インバウンド需要は増加傾向にある。押し寄せる寒波・冬季五輪開催が追い風となり、来場客増加による業績向上に期待ができそうだ。

3.テクニカル面では昨年11月末から上昇トレンド入りしており、短期的には5日移動平均線を挟んで揉み合いの展開。今年1月9日高値である2446円上抜けとなれば、上昇に弾みが付きそうだ。