連日の暴落商状ですが、本日は売り場でも買い場でも無いというのが正しいでしょうか。
この分だと東京オリンピックの中止もしくは延期が現実味を帯びてきたので、実体経済への影響も大きく出てきそうです。

ただし、短期的にはセリングクライマックス後のオーバーシュートで下げ過ぎただけですので、“狼狽売りは厳禁”です。

政府・日銀も今になってようやく慌ただしく動き始めたようですが、金融市場の観点からみればもはや手遅れ感が出てきています。

そこで！

政府が動かないのであれば、あすなろが代わりに≪財政出動に動くしかない！≫

というわけで、社長の大石が強硬手段に打って出て、只今募集中の【大石＆石井の財宝銘柄】について≪50％割引≫の大特価キャンペーンを実施することとなりました。

いや、こんな地合いだから50％OFFでも高いよ！と仰られる方もいるかもしれませんが、その際には是非お電話ください。

さて、冒頭で売りでも買いでも無いと申し上げた理由をお話したいと思います。

まず始めに、来週からは緩和バブルの芽が残っているうちに大きな反騰相場を狙っていく戦略に切り換えることが必要になりそうです。

昨晩の米国市場ではNYダウが2,352ドル安（▲9.99％）、夜間の日経先物は16,585円（昨日終値比▲10.6％）まで下落し、欧州株もイギリスが▲10.93％、ドイツが▲12.24％、フランスが▲12.28％と世界同時株安が発生しました。

米FRBは緊急で資金供給策を発表し、まずこの【2日間で150兆円規模でのドル資金を供給】、さらに【毎月6兆円規模での国債買入】を行うとしています。

かなり大規模な資金供給策であり、連日のように売り圧力が強い状況が続いておりますが、どんな暴落時にも必ず揺り戻しの『中間反騰』が起こります。
これは全体が総悲観に傾いている状況で、絶対に忘れてはならないことです。

その中間反騰が大規模な政策対応によって引き起こされますので、他市場に比べても異様に突出した▲30％級の下げに発展した日本株の急落の反動は、今度は大きく増幅して起こることになります。

その際に重要なことは、この中間反騰の時に現金：株式の比率を5：5、あるいは7：3まで圧縮し、その後の展開に身動きを取れるようにしておくことです。

株式市場では昨日に2018年末の安値を切れて、日経平均16,000円台をつけました。
つまり、2016年の大規模金融緩和、黒田バズーカが撃ち込まれる前の水準に逆戻りしてしまったことになります。

これすなわち、緩和バブルが終了に向かいつつあることを意味します。

昨晩の米国市場では、とうとうジャンクボンドも2018年末の80ポイントを割り込み、2016年以来の77ポイント台に突入してきました。
ここからもし76ポイント台を割り込むということになりますと、いよいよ信用収縮が始まる懸念が噴出してきかねない状況です。

現時点でよく“リーマン・ショック級”の下げと言われますが、ここで“リーマン・ショックとは全く違う”ということをハッキリ申し上げておきたいと思います。

ただし、これからの政府・日銀による財政出動・金融緩和が物足りない、効果が限定的なものであった場合には「本当にリーマン・ショックを引き起こしかねない」事態であるということは言えるでしょう。

それくらいジャンクボンドが崩れるということは金融市場で一大事なことなのです。

欧州ではドイツ銀行が上場来安値を更新し、急速にクレジット市場が慌ただしくなってきましたので、“信用収縮”の動きにも備えておかなければならなくなりました。

とはいえ、今すぐに金融機関が潰れたり、次々に倒産する企業が出てくるといった大変な事態が起こるというわけではありません。

きちんと冷静を保って「投げ売りは厳禁」で、適切なポジション管理を徹底しておくことです。

ここからの戦略を話します。
本日がメジャーSQであったことから、今後はこれまでのような先物売りの需給圧力は和らいできます。

ファンダメンタル、テクニカルのあらゆる指標が限界どころか臨界点を超えてしまって異常値を示していますが、短期筋とHFTの機械的な売り圧力というのはキッカケ次第で一斉に買い転換してきます。

それが『中間反騰』と呼ばれるものを引き起こします。

急落のきっかけがコロナウイルスでありましたように、反騰のきっかけが政府・日銀の政策発動となり、これによって短期的な急騰を演じることになります。

中にはストップ高で寄り付かない銘柄もゴロゴロ出てくることになろうかと思われます。

よって、見切り売りが必要な局面でも狼狽して全株を売却してしまうと、結局は中間反騰の時に焦って飛び乗りすることとなり、かえって市場の需給の餌食にされてしまいます。

あくまでもここで大事なのは【現金：株式の比率】です。

足元では債券が売られ、金（ゴールド）も売られ、本来ならば株式が買われるところがそうはなっていません。つまり、“現金最強”の状態です。

ですが、今後の展開を考えればそうも言ってられません。

まず、中間反騰が起こった際には、今年の日経平均の下落幅は▲7,425円に達しましたので、フィボナッチリトレースメントで言えば、38.2％戻しで19,500円付近、半値戻しで20,500円付近、61.8％戻しで21,300円付近となります。

ですから株式は今どれだけ含み損を抱えようとも、【狼狽売りせずに保有しておくことが重要】です。

さらにもう一点、これだけ大規模な金融緩和が行われた後というのは良くも悪くも“インフレが起こる”ということです。

つまり、この“現金最強”神話が崩れて“株式の価値が急上昇”することになります。

いずれにしても、この『中間反騰』というのは、政府・日銀の政策対応の規模によって上値が決まってきます。

もし長期の上昇トレンド、緩和バブルが終焉し、仮に下降トレンド入りした場合には、このリバウンドで利益を狙っていく戦略に切り換える必要があります。

仮に本日安値の16,690円もしくは先物の安値16,535円を割り込む場合には、いくら日銀が買い支えに動いたとしても、市場の重力に耐えることができません。

もし政府の経済対策の規模が足りなければ、実体経済の悪化に歯止めをかけることは難しく、結局は小出しで追加の財政出動に動かなければならなくなります。

私自身も昨年から一貫してお伝えしてきましたように、もっと早い段階で金融緩和、財政出動に動いていれば当然、信用収縮など起こりようも無く、そのコストはもっと少なくて済んだはずです。

しかし、今となっては数十兆円規模での対策を出さなければ、マーケットの動揺を鎮めることは難しいでしょう。

ただ、心配には及びません。今のところ。

米国は昨晩に実弾として圧巻の5,550億ドル、昨年9月以来の1,750億ドルと合わせれば約70超円規模のレポオペを行いましたので、史上最大規模の資金供給枠で超低金利のドルが世界中に供給されたわけです。

今回はネガティブな話も包み隠さずお伝えしましたが、これでコロナウイルス騒ぎで抑えつけられた需要のマグマが一斉に噴き出します。

必ずと言って良いほど起こる中間反騰は株価の爆上げを演出することになりますので、希望を失わずに株を保有してください。


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【 相 場 の 格 言 】
『人が冷静さを失っているとき、あなたが冷静さを失わなければ、
　あなたは富を築くことができる。』
（マーク・リッチー）

『最高のトレーダーは多くの独特な考え方をしている。
　彼らはその一つとして、恐れずにトレードを実行し、また同時に軽率なトレードと恐怖心によるミスを防ぐ心構えを習得している』
（「ゾーン　相場心理学入門」より）

それでは来週も希望をつないで慎重にかつ大胆に取り組んでまいりましょう。

執筆者：加藤あきら